日本株の割安さに注目し始めた海外投資家

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この記事は2022年5月13日に「株式新聞」で公開された「<中原圭介の相場観>日本株の割安さに注目し始めた海外投資家」を一部編集し、転載したものです。 (画像=PIXTA)米国の2022年4月のCPI(消費者物価指数、季節調整済み)は前年同月比で8.3%上昇し、市場予想(8.1%上昇)を上回った。その結果、FRB(米連邦準備制度理事会)の金融引き締め観測はさらに強くなっている。株式市場への逆風は吹きやまない。日経平均PERが過去10年最低水準に迫るしかし、日本株に関していえば、割安さに注目する向きも増えてくるように思う。最も一般的なPERを比較すると、NYダウは昨年の30倍超から18倍程度まで急調整したとはいえ、過去10年の平均的な水準に回帰したにすぎない。一方で、12倍台の日経平均株価は過去10年の最低水準に迫っているのだ。ここ10年で日経平均のPERが12倍を下回ったのは、欧州債務危機が起こった2012年春~秋、米中貿易戦争が過熱した2019年夏場、新型コロナ・ショックが襲った2020年3月の3回だけ。さらに、これら3回のPER低下局面では円高も進んでいる。1ドル=130円を挟んで推移している現状とは大きく異なり、そういった意味では日本株は売られ過ぎているようにも見える。東証の投資部門別売買状況(2市場)によれば、海外投資家は5月2日〜9日の週まで6週連続で日本株(現物ベース

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