外資系企業日本法人代表が語る、レイオフ相次ぐ外資系企業での生き残り方。成果を出せない時にこそ「アカウンタビリティ」で生き残れ！

現職以前は複数の外資系コンサルティング企業で勤務された経歴を持つ、アジア9拠点で展開するデンタルケア企業の日本法人「Zenyum Japan」の代表取締役社長、伊藤祐氏。
今回は「アカウンタビリティ」をキーワードに、外資系企業が求める人材についてご寄稿いただきました。
外資系企業が共通して重要視するものとは？
私はアクセンチュア株式会社からキャリアをスタートし、現職に至るまで外資系企業で働いてきました。ひとことで“外資系企業”といっても、業種や組織の規模、日本展開年数などにより、会社の文化はさまざまですが、重要視される共通のポイントがあります。
今回は「アカウンタビリティ」をキーワードにしてその共通点を説明します。
労働基準法で守られた日本でも、退職勧奨が進む日が来る？
現在、全世界で大手テック企業でのレイオフが進んでいます。日本では労働基準法が定められているため、強制的な解雇が行われにくい一方で、GoogleやTwitterの日本法人で退職勧奨が行われたというニュースがありました。
同時に退職勧奨の対象者が、パフォーマンス、すなわち能力や業績を理由に選ばれずに、機械的に決まったのではないか？という憶測も飛び交っています。
もしも、この憶測が事実であれば、社員にとって非常に恐ろしいことです。毎日しっかり働き、キチンと成果を出しているのに職を失うかもしれないことに不安を感じるのは当然

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