Haruka Isobe

米国心理学会によると、2021年に米国の教育機関は心理学の学士号を13万4,407人、修士号を3万2,270人、博士号を6,969人に授与したという。米国労働省労働統計局では、心理学者の雇用は2022年から2032年までに約6%増加する（全...

金融リテラシーは、賢く生きていくために不可欠だ。2016年の研究によれば、金融リテラシーの高い若者は、クレジットカードの延滞損害金を支払う可能性が低く、またキャッシングもしない傾向があった。支払いは期日までに済ませ、高金利には手を出さないわ...

暗号通貨市場は日本においてはまだ浸透していないが、じつは発展途上国においては非常に重要な意味を持っていることをご存じだろうか。 暗号通貨取引プラットフォームの中でも、2013年に元投資銀行家のマーカス・スワンポール氏と、Googleの元ソフ...

現在アフリカでは、大気汚染地域として有名なアジアを上回る勢いで、大気や水質などの環境汚染問題が深刻になっている。経済発展に伴う交通量の増加は、慢性的な交通渋滞を引き起こし、自動車排出ガスによる大気汚染や温室効果ガスの排出を増加させている。こ...

アメリカでペット関連支出が伸びている。米国労働統計局の調査では、2013年のペット関連支出は578億ドルだったが、2021年には大台を突破して1028億ドルを記録。この数字は、同年のアルコールへの支出（738億ドル）や女性の衣料品への支出（...

アフリカにおいて農業は国の経済の要ともいえる分野だ。日本財団によるとアフリカでは農業がGDPシェアの20％以上を占めている国が30か国にのぼり、人口の約6～7割は農村で小規模な農家を営みとしているという。ちなみに日本の農林水産分野がGDPに...

今回はアフリカAdTech市場の動向と、同市場で成功を収めた2人組が作ったFlowという企業を紹介する。 一筋縄ではいかないアフリカAdTech市場 まずアフリカのAdTech市場についてであるが、少なくても筆者が確認している限りだとアフリ...

昨今、OpenAI社のChatGPTをはじめとしたLLM（Large Language Model：大規模言語モデル）とその応用である生成系AIがより身近な存在として、世界中で活用されている。使ってみた人の中には、自分の質問に自然に答え、か...

あなたはサイバーセキュリティ脆弱性の「検出」と「修復」、どちらを必要としますか？ そう聞かれたら誰もが「両方」と答えるに違いない。では今まで「修復」を担う製品が存在しなかったと聞いたら、どう思うだろうか。 サイバー攻撃は日々激化し、企業にと...

2023年10月、物流ソフトウェアプラットフォームを提供するTripploは、180万米ドルという多額の株式投資を確保することに成功し、南アフリカで大きな話題を呼んだ（参考）。 ヨハネスブルグに本拠を置く同社は運送業者、荷主、貨物ブローカー...

インドでは、パンデミック以来デジタル化が急速に進んでいる。インターネットやスマートフォン、電子決済の普及が消費行動に変化をもたらし、EC市場も大きく成長。JETROによると2030年までに3500億ドル規模に成長し、2034年までに米国を抜...

Yebo Freshは2018年に起業したばかりのeコマース（EC）プラットフォームである。南アフリカにおいて、プラットフォームビジネスは2014年以降急速に普及しているが、同社も注目されるビジネスモデルの一つだ。 ただ一つ違うこと、それは...

毎年65億羽以上の鶏の雄ヒナが殺処分されているというショッキングな事実をご存じだろうか（参考）。 AgFunder Newsによると、多くの孵化場は数十億個の卵を孵化させ、孵化するまで21日間待った後、孵化したヒナの性別を判断するために訓練...

近年、アフリカ保険市場では参入企業が続々と登場しており、盛り上がりを見せている。グローバル市場調査会社・IMARCのレポートによると、アフリカの保険市場規模は2023年に874億米ドルに達したという。さらに2032年には1,539億米ドルに...

気候変動の影響で、台風や豪雨による洪水被害、気温上昇による干ばつや森林火災などが世界中で発生している近年、政府や企業、エネルギー供給者、救援団体の間で“正確な気象予測”への需要が高まっている。 精度の高い気象予測は、災害による被害の抑制だけ...

世界的な脱炭素の潮流から、太陽光をはじめとした再生可能エネルギーの推進が叫ばれてから久しい。日本でも2012年より固定価格買取制度（FIT制度）の施行以来、大規模な太陽光発電所や風力発電所が至るところに建設されているニュースを日々目にする。...

2022年に国連が発表した「世界人口推計2022」によると、世界人口は2022年に80億人に達し、2050年には97億人に増える見込みだという。こうした世界的な人口の増加に伴い懸念されているのが、“たんぱく質不足”だ。 近年、世界では魚類を...

痛みの問題は、現在でも世界中の人々の生活の質に大きく影響を与え、臨床的、社会的、経済的な大きな課題である。 2008年設立のイスラエルのヘルステック企業Medasense Biometrics Ltd.（以下、Medasense）は、非侵襲...

Wobot Intelligence（以下、Wobot）は、SOP（Standard Operating Procedures：標準業務手順書）における異常を発見するサービスを開発するインド発スタートアップだ。 AIが搭載された同サービスは...

World Bankによるとインドにおける2022年の労働人口は、約5億5,400万人であった。日本における同数値は約6,900万人であったことから、単純計算でもインドには約8倍のマンパワーがあることになる。 インドにおける労働人口の特徴と...

近年、農業における人手不足が世界的に深刻である。国連食糧農業機関（FAO）の推定によると、農業従事者の人数は2000年から2021年にかけて約17%減少したという。 例えば米国の農業市場は100万人以上の外国人労働者に依存しているものの、C...

2006年に開業したデリー高速輸送システムなど、日本も長年インフラ構築のための資金・技術協力に携わっているインド。インド政府は、2016年発表のSagarmala Programmeを皮切りに、全土におけるインフラ構築の加速に向けて数々のプ...

米国では、150億ドル相当の農作物の受粉をサポートする“自然の労働者”として、ミツバチが一目置かれている。米国農務省によると、世界の種子植物（顕花植物）の80%以上は、繁殖するために花粉媒介者を必要としているという。 花粉媒介者の中でもミツ...

インドで現金主義が少しずつ弱まり、オンライン決済が広がりを見せている。インド準備銀行によると、同国の現金流通量は減少傾向にあるという。一方、2022年度のオンライン決済の件数は1000億件を超えた（参考）。この数字は、2018年度の実に5倍...

食物アレルギーへの関心は、世界中で年々高まっている。米国の市場調査レポートプロバイダー・Future Market Insightsによると、食物アレルギーの世界市場の評価額は、2023年に398億3,000万米ドルに達し、2033年末には...

世界的な人口の急増により、将来的にたんぱく質が不足するといわれており、持続可能なたんぱく質供給は世界が取り組むべき課題になっている。プロテインというと肉や魚など動物性の食材を想像しがちだが、プロテインには動物性、植物性などさまざまな種類のも...

インド教育省は、同国の高等教育に関して大きく分けて2つの目標を立てている。それは、テクノロジーの活用により、高等教育へのアクセスが難しい地域と、そうでない地域の格差を解消すること。そしてもう一つが、高等教育の総就学率（GER:Gross E...

近年プラスチックによる環境汚染が地球上の生物に深刻な問題を引き起こす中、イスラエルのスタートアップBiotic Circular Technologies（以下、Biotic）がその解決に挑んでいる。同社は、完全バイオベースかつ生分解性のプ...

近年は食糧危機、環境負荷の増大、異常気象の発生など、人口増加に伴う深刻な課題が山積している。2019年の77億人から、2050年には97億人への人口増加が見込まれており、限られた水や肥料などの資源から作物収量を最大限に高める必要性が高まって...

昨今はマイクを搭載したGoogle HomeやAlexaといったさまざまなスマートスピーカーが登場している。しかし、ユーザーのなかには「呼びかけていないのに反応する」「呼びかけに反応しない」といった経験をした人もいるのではないだろうか。 コ...