今、思い出したい「アジア通貨危機」

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2018年夏、日本国内は酷暑と豪雨の水害に打撃を受けましたが、国外へ目を向けると為替市場、とりわけ新興国通貨の下落による波紋が広がりました。アメリカの経済政策に大きく左右される新興国通貨の現状は、あたかも21年前のアジア通貨危機を彷彿させるという見方もあります。当時ほどの影響はないという分析もありますが、先行きの不透明感を払しょくできない現在、あらためて1997年のアジア通貨危機についておさらいし、備えておくべき対策について考えてみます。大揺れの世界経済、新興国の通貨下落と政策金利の高騰 (写真=PIXTA)2018年の世界経済は新興国の不安定な動きから目が離せない状況が続いていますが、そのほとんどが対アメリカの長期金利上昇に伴うものと考えられています。特に、トルコリラはシリア情勢が緊迫した3月から下落が始まり、中央銀行による利上げも不十分と判断され下落を止める材料にはならず、6月の大統領選で再選されたエルドアン大統領の金融介入発言によってさらに下落が進みました。そして、8月に入ると拘束していたアメリカ人牧師の解放問題が大きく取り沙汰され、世界経済を揺るがしかねない暴落ともいえる通貨下落に見舞われたのは記憶に新しいところです。トルコリラの暴落にかすんでしまいがちですが、ロシアルーブルも4月の段階で約10%の下落、8月にはイギリスでの元スパイ襲撃事件はロシアに責任があるとアメリ

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