NISAでも米国株に投資できる?米国株を売買する方法を徹底解説

2017-08-24_00h03_35 マーケティング
『№1ストラテジストが教える 米国株投資の儲け方と発想法』より一部抜粋(本記事は、菊地 正俊氏 著書『№1ストラテジストが教える 米国株投資の儲け方と発想法』=日本実業出版社、2021年1月26日刊=の中から一部を抜粋・編集しています)どう米国株を売買するか (画像=YukaHashimoto/stock.adobe.com)証券会社は個人投資家向けに米国株の個別銘柄、ETF、投信などの営業を強化しています。最大手の野村証券では米国株の700銘柄程度の注文を受けています。売買手数料は約定代金が20万円までの場合、オンライン注文であれば2389円、電話注文の場合2986円です。オンライン証券最大手のSBI証券は米国株式投資サービスで、「①手数料が魅力〜業界最安水準の最低0ドル、②米国貸株サービス〜保有株式を貸し出すことで金利収入が得られる、③米国株式逆指値注文〜株価下落時のリスクを抑える、④外貨入出金サービス〜住信SBIネット銀行からSBI証券への外貨入出金は無料」を売りにしています。また、米国株式決算速報ニュースをSECで公表された米国企業の臨時報告書に基づいて作成し、発表後30分程度でニュースを配信するとしています。マネックス証券は取引できる米国株銘柄数が2020年7月時点で3674銘柄と、SBI証券の3597銘柄や楽天証券の2941銘柄を上回り、主要ネット証券で1位だと謳って

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